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《修士課程》都市政策専攻(略語up) 教員スタッフ

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1) 都市経済・地域政策研究分野(略語uep) ⇒

小長谷 一之 教授(コナガヤ カズユキ)

小長谷 一之 教授
  • 氏名:小長谷 一之
  • フリガナ:コナガヤ カズユキ
  • 英文氏名:Kazuyuki KONAGAYA
  • 所属専攻:創造都市研究科 都市政策専攻
  • 所属研究分野:都市経済・地域政策研究分野
  • 肩書き:教授
  • 担当科目:都市経済入門、都市振興論、都市立地・開発論、都市地域分析論(以上創造都市研究科)、都市の経済とビジネス、現代都市論、国際地域経済と大阪(以上全学共通科目)。
  • 専門分野:都市構造論、経済立地論、都市経済論、まちづくり。
  • 略歴:
    • 1982年 京都大学理学部(物理系)卒業
    • 1985年 東京大学大学院理学系研究科修士課程(統計物理学)修了
    • 1989年 京都大学大学院文学研究科博士後期課程(地理学)中退 大阪府立大学講師を経て、1996年より大阪市立大学経済研究所助教授
    • 2003年より大阪市立大学大学院創造都市研究科助教授
    • 2005年より大阪市立大学大学院創造都市研究科教授
  • 主要業績:
    (都市構造論、立地論他)
    • 『都市経済再生のまちづくり』(単)古今書院、2005.1。
    • 『コンバージョン、SOHOによる地域再生』(単)学芸出版社、2005.12。
    • 『シリーズ都市再生1、大都市はいま』(共)日本経済評論社、2005.6。
    • 『マルチメディア都市の戦略−シリコンアレーとマルチメディアガルチ』(編)東洋経済新報社、1999.10。
    • 『アジアの大都市2:ジャカルタ』(編)日本評論社、1999.3。
    • 『日本の三大都市圏−その変容と将来像』(共)古今書院、1994.11。
    • 『大都市圏再編への構想』(共)東京大学出版会、2002.3。
    • 『自治都市・大阪の創造』(共)啓文堂、2004.4。
    • "Land Use Cover Change"(共)Science Publishers Inc.、2001。
    • "Modelling Geographical Systems"(共)Kulwer、2002。
    • 「大阪大都市圏の24時間構造−時空因子生態からのアプローチ」『人文地理』第40巻第6号、1988。
    • 「都市交通地理学の研究動向−都市構造と交通流動の関係を中心として」『人文地理』第42巻第1号、1990。
    • 「アメリカにおける都市交通地理学の動向−都市構造と交通様式の関係をめぐって」『地理科学』第45巻第4号、1990。
    • 「80年代アメリカの都市構造と都市交通地理学の課題」『東北地理』第43巻第4号、1991。
    • 『都市社会地理学(上)』(単訳)地人書房、1993.3。
    • 『都市社会地理学(下)』(単訳)地人書房、1995.3。
    • 「大阪市における建造環境(立体的土地利用)の変化」西川治編『アトラス日本列島の環境変化』朝倉書店、1995.10。
    • 「2010年の都市人口構造と都市問題−東京都の高齢化をめぐって」『人間科学論集』第26巻、1995.12。
    • 「立地論」『アエラムック』第48巻(朝日新聞社)、1999.3。
    (アジア都市構造論)
    • 「新中間層のアジア都市論」『アジアの大都市』第3号、1996.6。
    • 「マレーシアの地域格差構造と地域開発」『季刊経済研究』第19巻第4号、1997.3。
    • 「アジア都市経済と都市構造」『季刊経済研究』第20巻第1号、1997.6。
    • 「DKIジャカルタの都市計画と都市構造」『季刊経済研究』第20巻第2号、1997.9。
    • 「MSC(マルチメディア・スーパー・コリドール)の経済地理学」『季刊経済研究』第20巻第3号、1997.12。
    • 「インドネシアの王宮都市と建築」『形の文化誌』第5巻、1998.1。
    • 「インドネシアの工業団地開発と首都圏Jabotabek・拡大郊外の投資環境」『季刊経済研究』第21巻1号、1998.6。
    • 「ジャカルタ大都市圏の住宅開発構造」『大都市圏研究(上)』大明堂、1999.3。
    • 『平成8年度国別通商政策事業(マレイシア分科会)』(共)アジア経済研究所、1997.3。
    • 『平成9年度国別通商政策事業(インドネシア分科会)』(共)アジア経済研究所、1998.3。
    • "21st Century Asia: Economic Restructuring and Challenges of Mega-cities"(共)Institute for Economic Research, Osaka City University, 2001
    • 「アジア都市発展論」『都市研究』第2号、日本都市学会近畿支部、2002。
    (IT都市振興)
    • 「都市経済基盤からみた都市再生戦略」『季刊経済研究』第21巻2号、1998.9。
    • 「大きな可能性を秘めた大阪の情報産業」『大阪の経済』1999年版(大阪市経済局)、1999.3。
    • 「情報産業による市街地活性化−アメリカのマルチメディア革命」『都市問題研究』第51巻第5号(大阪市総務局)、pp.76-91, 1999.5。
    • 「未来都市の展望−まちづくりシステムの新展開:都市の再生−ジェントリフィケーションと新産業集積」『TOMORROW』第51号(あまがさき未来協会)、1999.5。
    • 「アメリカ都市再生の情報産業モデル」『季刊経済研究』第22巻第1号、1999.6。
    • 「ソフト情報産業のまち−シリコンアレーの作り方」『エコノミスト』11/23(毎日新聞社)、1999.11。
    • 「大阪市におけるソフト情報産業の立地可能性」『季刊経済研究』第23巻第1号、2000.6。
    • 「新産業振興と大阪の可能性」『市政研究』第131号、pp.17-25(大阪市政調査会)2001.4。
    • 「大阪におけるIT産業の集積」『産業立地』第6号、pp.23-30(日本立地センター)2001.6。
    • 「都市再生とソフト系IT産業−アメリカ・東京・大阪」『都市研究』第1号、pp.13-36、2001.10。
    • 「デジタルシティ/デジタルタウン構想と大阪における都市型産業の展望」『市政研究』第133号、pp.102-106(大阪市政調査会)2001.10。
    • 「シリコンアレー」『地理・地図資料』帝国書院、2001.10。
    • 「都市におけるIT系新産業振興のためのSOHO需要調査」『季刊経済研究』第25巻第1号、2002.6。
    • 『個性豊かな創造都市・大阪をめざして〜大都市・大阪のリノベーションに関する調査研究報告「実践編」』(共)大阪商工会議所・リノベーション研究会、1999.3。
    • 『近畿地域をモデルとした情報化戦略の策定調査』(共)近畿通産局、1999.3。
    • 『活力企業の集積メカニズムと新規事業創出に関する調査研究』(共)近畿通産局、2000.3。
    • 『都市の再構築に向けた産業動向に関する調査』(共)都市基盤整備公団、2000.3。
    • 『デジタルシティ構想−ITの集積促進方策』(主査)(財)大阪科学技術センター、2001.3。
    • 『船場デジタルタウン構想』(座長)船場デジタルタウン構想研究会、2001.3。
    • 『船場デジタルタウン構想:第1回SOHO調査』(座長)船場デジタルタウン推進会議、2002.3。
    • 『船場デジタルタウン構想U』(座長)船場デジタルタウン推進会議、2002.3。
    • 「特集:都市の産業と環境−IT系新産業とまちの環境の同時整備戦略−未来都市の展望−」『TOMORROW』第55号(あまがさき未来協会)、2003.2。
    • 「新産業振興はまちづくりと共に−船場デジタルタウン構想−」『大阪の経済2003』大阪市経済局
    (土地利用・地価モデル)
    • 「土地利用と一般チューネンモデル」『理論地理学ノート』第10号、1997.12。
    • 「チューネン型ロジスティックモデル」『地球環境保全に関する土地利用・被覆変化研究』環境庁、1998.6。
    • 「モデルによる国別土地利用変化予測結果−インドネシア全土」『地球環境保全に関する土地利用・被覆変化研究』環境庁、1998.6。
    • 「地域レベルでみた土地利用・被覆変化−インドネシア」『地球環境保全に関する土地利用・被覆変化研究』環境庁、1998.6。
    • 「土地利用地球環境保全プロジェクトと一般チューネンモデル」(共)『地球環境シンポジウム』第6巻(土木学会)、1998.7。
    • 「地球環境保全のための土地利用研究とジャワモデル」(共)『環境システム研究』第26巻(土木学会)、1998.10。
    • 'Thunen-Type Logistic Model', "Land Use for Global Environmental Conservation (LU/GEC)(東アジアの土地利用・被覆変化のモデリングおよび情報ベース形成のための国際シンポジウム)", Environmetal Agency of Japan、1999.1。
    • 'Land Use Modeling based on bid rent theory', "Land Use for Global Environmental Conservation (LU/GEC)(東アジアの土地利用・被覆変化のモデリングおよび情報ベース形成のための国際シンポジウム", Environmetal Agency of Japan、1999.1。
    • 'Generaliszed Thunen-Alonso Model applied to the Indonesian Spatial Land Markets',"Osaka City University Economic Review", vol.34,no.2, pp.41-58, 1999.3。
    • 'The Generalized Thunen-Alonso Model for Land Use Change in Sumatra Island', "Geographical & Environmental Modelling", vol.3,no.2,pp.145-162,Califax Publishing, 1999.7。
    • 「中国土地利用構造と一般チューネン=リカードモデル」(共)『環境システム研究』第27巻、pp.513-520、1999。
    • 'A Land-use Model based on Thunen and Ricardo Rent Theories applied to Chinese Land-use Prediction', "Osaka City University Economic Review", vol.35,no.2, 2000.3。
    (まちづくり他)
    • 「反都市主義の系譜−アングロサクソン人の都市計画」『リベルス』第13巻、柏書房、1994.2。
    • 「都市史と都市の形」『形の文化誌』第4巻、1997.3。
    • 「祇園祭と都市の形」『形の文化誌』第4巻、1997.3。
    • 「21世紀大阪流〜これからの「大阪流」まちづくりを考える」(共)(大阪市・大阪都市協会)、2000.3。
    • 「大阪の大規模複合再開発−複合機能都市・キッズ系コンセプト・リバーフロントで21世紀型都市をめざす」『地域開発』第436巻第1号(財団法人日本地域開発センター)、pp.30-36, 2001.1。
    • 「「若者」と「エコ」をキーワードに水都復活めざせ!」『O−BAY』第10巻(財団法人大阪湾ベイエリア開発推進機構設立10周年記念号)、p.13、2002.1。
    • 『精華町史』(共)精華町、1996.3。
    • 「アメリカ方言地図」『人文学論集』第9・10巻、1991。
    • 「特集:船場から都市再生を考える−都市再生と都市経済基盤」『都市計画学会関西支部だより』2003.2。
    • 『地理学辞典』(共)、大明堂(「産業連関表」「地域産業連関分析」等9項目)、2003。
    • 『地理情報科学事典』(共)、朝倉書店(「土地利用と地価のモデル」「空間計量経済学」等5項目)、2003。
    • 「まちづくり自治体:奈良市・ならまち」『都市研究』第2号、日本都市学会近畿支部、2002。
    • 「大学改革:大阪市立大学」岩波書店『科学』第74巻第4号、2004.3。
    • 「いまなぜ「まちづくり」なのか」古今書院『地理』50巻9号、2005.9。
    (環境経済モデル)
    • 「コモンズとナショナルトラスト−経済の眼から」『エコフロンティア』第2号(京都大学生態学研究センター)、pp.56-59,1999.4。
    • 「漁業モデルとコモンズ−経済の目から」『エコフロンティア』第3号(京都大学生態学研究センター)、1999.9。
    • 「内湖産業の経済モデル」『エコフロンティア』第4号(京都大学生態学研究センター)、2000.3。
    (GIS)
    • 「パーソナルコンピュータによる3次元図表現の試み−地域メッシュ型プリズム図作成」『地理科学』第44巻第2号、1989。
    • 『GIS原典T』(共訳)古今書院、1998.6。
    • 「地理学研究・教育のためのGISの課題−GISと分析手法のリンケージ」(共)『地理科学』第46巻第4号、1991。
    • 「阪神・淡路大震災における道路交通損傷の地域的パターン−GISによる分析」(共)『地理学評論』第68巻第9号、1995.9。
    • 「近畿自治体のクリアリングハウス(GIS)構築に関する研究」(共)(関西情報センター)、2000.3。
    • 「イスタンブールの古地図と歴史空間−アイベルディ地図の歴史GIS分析」『地図と歴史空間』大明堂、2000.8。
    (都市地域計量分析・都市経済分析)
    • 「80年代イギリスの地域構造と投票行動地図の分析」『人間科学論集』第22巻、1990。
    • 「都市社会における投票行動の近隣効果−1991年京都市議選の分析」『地理学評論』第68巻第2号、1995.2。
    • 「空間計量経済学(Spatial Econometrics)における空間的外部性の取り扱い方について」『季刊経済研究』第25号第4巻、2002.3。
    • 「都市経済学における空間に依存する効用関数の一般的取り扱いについて」『季刊経済研究』第26号第1巻、2003.6。
    • 「空間計量経済学(Spatial Econometrics)における固有値問題」『季刊経済研究』第26号第2巻、2003.9。
    • 「地域統計の怖さ」『データランド大阪』大阪府統計協会、2004.6。
  • 連絡方法および連絡先: konagaya@zc4.so-net.ne.jp
  • 関連サイト:
    研究室 → http://www.gscc-uep.jp/
    船場デジタルタウン構想(大阪市、都市基盤整備公団などによる、 SOHOビル整備による大阪都心部シリコンアレー化計画)→ http://www.semba-dt.net/
    ITカフェ → http://www.itcafe.org/
  • 所属学会など経歴: 日本経済学会、日本都市学会常任理事、近畿都市学会理事・幹事・編集長、 応用地域学会運営委員・編集委員、GIS学会理事・学術編集委員・ 土地利用/地価分科会代表、日本都市計画学会、経済地理学会、人文地理学会協議員・会計委員・編集委員・集会委員、日本地理学会渉外委員。
  • 学術的、社会的活動:環境庁地球環境保全土地利用検討会委員、通産省国別通商政策研究委員、大阪市経済局大阪都市経済調査会企画委員、大阪商工会議所地域政策委員会リノベーション研究会副座長、近畿通商産業局近畿地域をモデルとした広域的・総合的な情報化戦略の策定調査副座長、(財)関西情報センター地理情報システム研究会副座長、日本学術会議地球環境研連土地利用被覆変化委員会幹事、関西産業活性化のためのグランドデザイン策定委員、近畿地域におけるクリアリングハウス(GIS)構築に向けての調査研究副座長、関西データベース協議会委員・電子地図の会幹事、大阪市計画調整局人口予測研究会委員、大阪市計画調整局大阪都市政策研究会委員、大阪市/大阪湾ベイエリア開発推進機構安治川グランドプラン策定委員会委員、都市基盤整備公団都市構造と郊外論研究会委員、(財)大阪科学技術センター(地域開発委員会・情報通信部会)デジタルシティ構想研究会主査、関東経済産業局ベンチャー支援方策に関する研究会委員、大坂ガスIT都市研究会主査、大阪市/都市基盤整備公団他船場デジタルタウン構想研究会座長、大阪市/都市基盤整備公団他船場デジタルタウン推進会議座長、国土交通省大規模集客施設等を利用した地域活性化方策検討調査委員会委員、大阪府地区労働審議会委員、大阪地方労働審議会臨時委員、(財)日本SOHO協会常務理事、大阪商工会議所情報家電・ウェブ・携帯産業振興フォーラム委員、大阪商工会議所都市再生委員会委員、大阪市港湾局大阪港長期整備構想懇話会専門部会委員、大阪市計画調整局おおさかユビキタスシティ推進会議委員、(財)大阪市都市工学情報センターGISによるまちづくり産業研究会主査、特定非営利活動法人ITカフェ理事、国土交通省GIS利用の定着化に関する実証調査委員会審査委員、大阪府他大阪ブランド戦略推進会議委員、堺市企業投資の促進と緑地のあり方に関する検討会議、他。
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